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建設・エンジニアリングのリスト

建設・エンジニアリングのリスト33件のプレビューです。サンプルは無料。販売中の表示があるリストはCSVで購入でき、それ以外は予約制です。

国土交通大臣認定 鉄骨製作工場リスト（S・H・M・R・Jグレード）

建築基準法に基づく国土交通大臣認定を受けた鉄骨製作工場（S・H・M・R・Jグレード）の国内2032工場を、1工場1行で収録したCSVです。国土交通省が公表する「構造方法等の認定に係る帳簿【鉄骨工場】」（認定日2013年4月1日〜2026年8月31日、5644件）を工場（所在地）ごとに最新の認定へまとめ、認定日が2021年12月1日以降（性能評価の有効期間5年の範囲）の法人の工場に絞りました（ただし、日本鉄骨評価センターの一覧で大臣認定の更新申請中の13工場は、更新前の認定（2021年12月1日より前）のまま収録）。グレード・認定番号・認定日・性能評価機関・工場所在地に、国税庁法人番号公表サイトの法人番号・本店所在地（1879工場）と公式サイトURL（247工場）を加えています。日本鉄骨評価センター評価の295工場は同センターの認定工場一覧（2026年10月1日更新）で掲載と有効期限を確認済みです。全国鉄骨評価機構評価の1737工場は、同機構の一覧が営利目的の複製を禁じているため照合しておらず、有効期限は含みません。国土交通省の帳簿は認定の履歴で現在の有効性を示さず、現在有効な工場の一覧は評価機関ごとに分かれている（うち全国鉄骨評価機構の一覧は使用不可）ため、全件とはうたいません。2026年10月11日時点の公表資料によるスナップショットです。

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設備BIM対応の設備工事会社・設計事務所リスト（日本国内・自社サイトで空調・衛生・電気のBIMを明記する法人）

建築設備（空調・衛生・電気）のBIM（設備BIMモデルの作成、BIMによる設備設計・施工図、BIMの活用）を自社の業務・取組みとして行うことを自社サイトに書いている日本国内の法人60社を、1社1行で収録したCSVです。設備BIMの対応企業を網羅した公的な名簿は無いため、日本電設工業協会・日本空調衛生工事業協会・都府県の設備設計事務所協会の会員名簿、国土交通省のBIMモデル事業の採択提案、Web検索から集めた候補650件の自社サイトを2026年10月12日に確認し、BIMの業務・取組みの記述を確認できた法人だけを載せています（設備工事会社・電気工事会社・設備設計事務所・施工図/BIMの受託会社・設計事務所）。各行に、根拠ページのURLと記述の抜粋、自社サイトの記載から機械的に付けた業種・使用ソフト（Rebro・Tfas・Revit 等）・対応分野（空調・衛生・電気）、国土交通省のBIMモデル事業の採択（2社）、国税庁法人番号公表サイトの法人番号・本店所在地を付けています。全件ではありません。BIMの導入規模・実績件数は確認していません。個人の連絡先は含みません。2026年10月12日時点のスナップショットです。

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データセンターの建設実績を公表している国内の建設会社・設計事務所・設備工事会社リスト

日本国内の完成済みのデータセンターについて、設計・施工・監理、または電気・空調・通信などの設備工事を行った実績を自社サイト（施工実績ページ・事業紹介・プレスリリース・IR資料等）で示している法人35社を、1社1行で収録したCSVです。データセンター施工会社の単一の公式一覧は存在しないため全件ではありません。ゼネコン・設計事務所・電気工事・空調設備・通信工事の候補131社（うち10社はサイトを確認できず）を2026年10月11日に調べ、実績の記載を確認できた法人だけを載せています。29社は案件名つきの実績（1社最大3件、案件名・所在地・竣工年は分かる範囲で。3点がそろう案件は43件）、6社は案件名を出さない実績の記載（「データセンター施工実績：全国で25か所」等）での収録で、空欄は「記載なし」と表示しています。各行に担当範囲・根拠ページのURLと表記、法人番号・本店所在地（国税庁法人番号公表サイト）、建設業許可（自社サイトの表記と、国土交通省の建設業者検索システムの許可番号・許可業種）を付けています。計画中・建設中の案件だけの会社は含みません。

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